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・構造物としての建築については、建築物へ

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建築(けんちく)とは、

人間が活動するための空間を内部に持った構造物を、計画、設計、施工そして使用するに至るまでの行為の過程全体、あるいは一部のこと。また、そのような行為によって作られた構造物そのものを指すこともある。ただし、本来後者は建築物と呼ぶのが適切である。

:後述のように、建築とはArchitectureの訳語であるが、Architectureは個々の建物ではなく、建物を造る行為(過程、技術)を指す。個々の建物(Building)を示す場合は「建築物」と呼ぶべきところであるが、実際には混同されて使われることも多い。また、芸術的な作品を建築と呼ぶべきだと考える人もいるが、これもArchitecture - Buildingの区別とは関係ない。

ローマ時代の建築家、ウィトルウィウスが著した、現存する最古の建築理論書「建築書(建築論、建築十書とも)」によると、用(utilitas)・強(firmitas)・美(venustas)を兼ね備えることが求められるものであり、これを実現する為に、芸術的かつ科学的見地に立たねばならないとされる。

建築の対象を大きく捉えると地域計画・都市計画・景観デザインなどの総合的な環境デザイン構築、コミュニティ形成までに関わり、小さくは室内の家具、小物に至る物作り全般までに関わる。しかし、通常は一定の敷地を単位にして捉えられる。

日本の建築関連の法令の一つである建築基準法では同法第2条十三号により「建築物を新築し、増築し、改築し、又は移転することをいう」と定義されている。

◆語源

Architectureの訳語。明治初期には「造家」という訳語が当てられていた。伊東忠太(建築史家・建築家)は、1894年(明治27年)の「アーキテクチュールの本義を論じて其の訳字を撰定し我が造家学会の改名を望む」という論文の中で「世のいわゆるFine Artに属すべきものにして、Industrial Artに属すべきものに非ざるなり」と述べており、工学ではなく総合芸術としての属性を表す語として「建築」という訳語がふさわしいと主張した。

:明治時代の英和辞典によると「建築の術なり」と解説されているのはconstructionであり、「建設」の意味で使用されていたようである。ただし建築という言葉自体はすでに存在しており、造家学会の機関誌は「建築雑誌」(1887年創刊)であった。また、北海道開拓使では「建築」を今日のArchitectureの意味で使用していた。

伊東の提案により、造家学会は建築学会と改称(1897年)、東京帝国大学工科大学造家学科は建築学科に改称した(1898年)。(明治初期には、建築のみならず西洋式の絵画も、建築図面を描くための工学として輸入された。これらが工部省の所管する工部大学校・工部美術学校で教えられていたこともその現われである)

◆ 建築計画

建物の用途(住宅、事務所、店舗、公共施設など)、利用者、立地条件などから求められる機能を満たし、換気や採光、音響、及び動線や避難路などを考慮して建物の配置やプラン(間取り)を決定してゆく。

◆ 建築設計

建築計画にて設定されたアウトラインに従い、建築物の形状・材質を決定していく。意匠・構造・設備が専門分化している。

◇ 建築意匠設計

建築物の形状・材質を、主として芸術的観点から決定していく分野であり、構造・設備などにおいて求められる機能を考慮した上で、全体の構成・形状の方針決定を主導し、建築物が社会や施主から求められた美観と機能を兼ね備えるべく設計を行う。

近年では建築意匠を完成後に建築写真という形で保存される傾向もある。

◇ 建築構造設計

建築物が自重、積載荷重、地震、風、積雪その他の外力によって倒壊することのないよう、設計を行う分野。意匠担当者と協同の上で、設計物件が構造上必要な耐力を備えるよう構造計画を立てたり、実際に構造計算を行い検証する立場であるが、超高層ビルや体育館など大規模な空間を要する建築物や、複雑な形状の建築物においては、全体の設計に支配的となることもある。

◇ 建築設備設計

電気・空調・換気・衛生・通信・排煙設備などの配置、昇降設備の仕様などを決定する。

◇ 建築防災設計

建築物の利用者の安全を確保するための防災計画・避難計画を行う分野。特に建築基準法上の避難規定や消防法等との関係が大きい。

◆ 建築施工

建設業者に依頼をし、請負契約の上施工させることが一般的である。

設計図書を元に複数の建設業者に見積もりを依頼して、業者選定を行うことが一般的であるが

場合によっては、信頼できる建設業者に直接依頼することも可能。

建設業界の談合事件は、複数の業者に見積もりを依頼するが各業者間で話し合いにより

請負金額を引き上げ多額の利益を得るこという。

しかし、昨今の不景気で建設業者は赤字覚悟で請負契約を結び、見積もり内容との違いを盾に

施主に高額の請求を行ったり、引渡しを拒否する等の事件も発生している。

特に民間工事発注の場合は、極端に安い見積もりを作成する業者は注意が必要。

◇ 監理

施主になり代わり、施工が設計図書通りに行われているかどうかを工事現場で監督する業務を監理(工事監理)といい、通常は設計者(建築士)が担当する。(建築士法第2条、建築基準法第5条の4第2項参照)

◇ 管理

建設現場の施工計画を立て、適正な施工をチェックする(現場管理)。通常は建築士、建築施工管理技士の役割である。

◇ 分離発注

従来行われてきた一括請負契約と異なり、建築構造(躯体)と建築設備(電気、空調、衛生設備)などを区分ごとに分割して複数の業者に発注することを分離発注と呼ぶ。

一括発注に比べ建設費の低減や質の向上といった利点がうたわれ、官公庁の発注する建築物や比較的大規模な建物では一般的になっている。しかし中小規模の建物では、これまでの日本の建設現場の慣習と相容れない部分もあり、うまく活用しなければ必ずしも利点ばかりではないため、施工業者の選定時に施工業者・設計者と相談すべきである。

一般住宅では、施主が施工業者に材料を支給する「施主支給」システムも徐々に浸透してきている。

◆建築のライフサイクル

# 企画・設計

# 建設

# 運用管理・維持保全

# 廃棄処分

(1及び2がイニシャル)

ライフサイクルコスト・環境負荷を考えた際、最大のものは期間の長い「3」の「運用管理・維持保全」である。

省エネ機器導入は運用費用が「安くなる」ため、「3」の数値向上はアピールしやすい。しかし「4」は施主にとって費用負担のメリットが薄く、適正廃棄のインセンティブに欠ける。

◆建築に関する賞

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